原田大二郎議員と東大病院を訪問。中川恵一特任教授のご案内で、放射線治療の現場を視察しました。

超寡分割照射（1回あたりの線量を高め、照射回数を減らす治療）は、通院回数や患者負担を減らせる一方、診療報酬の評価が実態に追いついていないと感じます。

放射線治療機器は高額で海外依存も大きく、為替の影響も受けやすい。さらに、がん治療における放射線治療の役割は今後いっそう重要になります。さらに、放射線治療は、均てん化から集約化が必須な中で、現場の努力が適切に評価される仕組みづくりが必要です。

あわせて、医学生が主体となる「がん教育」の取り組みについても意見交換。
医学生が中高生に、ボランティアで出張授業を行ってがん教育を行う。
年齢の近しい人から教わる、near-peer learningの効果は大きいと感じます。

素晴らしい挑戦に深く共感しました。